日本人の性交の回数は低下し続けているのでしょうか?



不妊症男性におけるセックス頻度の減少

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【不妊症男性とセックス頻度の減少】
1990年に受診した不妊症男性と、2010年に受診した不妊症男性を比較すると、 ショッキングな事に2010年に受診した不妊症男性の方が明らかに性交回数が減少しており、 セックスに対するモチベーションが比較的高いはずの不妊症男性でそうした事態なので、 一般のカップルにおいてはより性交回数が低下している可能性が危惧されます。
日本人は国際的なセックスに関連した統計調査においては、 おおよそセックス頻度が少ない民族として認識されております。
それは同じ東アジア内で比較しても言える事であり、 われわれ日本人は同じアジア系の中でも特にセックス頻度が少ない民族としても認識されています。
一方で日本人社会は人類未曾有の超高齢化社会に突入しつつあり、 労働人口を安定させる為にも、現在も進行している少子化を改善させる必要が有り、 福祉サービスや税金など、官主導での様々な対策が施行され始めています。
日本における少子化には複数の原因があると言われています。 代表的なものとして、 社会構造の変化による結婚・出産に関する意識の変革、 またそれに伴う女性の就労人口の増加。 また大学などの修学期間の延伸などに伴う結婚の晩婚化、 女性の高齢初産傾向の進行。 就労時間の長期化に伴う私的時間の削減。 豊富なコミュニケーションツールや屋内娯楽の増加に従ったリアルコミュニケーションの頻度低下など、 こうした様々な領域に渡る少子化の原因が挙げられます。 しかしこうした複数の少子化の原因が集約的に示すものはほぼ一点です、 それは結果としてのセックス頻度の減少です。
そうした少子高齢化を改善させるべき状況においては、 性交の意欲があるが、子供が出来ない不妊症男性を内包したカップルなどは、 医療面における少子高齢化対策上では、まず筆頭にて対応するべきものと思われます。
しかし、驚くべきことに、 不妊症男性を内包したカップルですらセックス頻度が減少してきているという報告が有ります。
セックスをする理由が有り、通常のカップルよりもセックスに対するアプローチの多い、 不妊症男性を内包したカップルにおいてすらセックス頻度が減少しているのならば、 一般のカップルや個人においては、 さらにセックス頻度が減少している可能性が危惧されます。
本稿ではセックス頻度の減少が不妊症男性においても有意に見られるという報告を軸に、 セックス頻度の減少に対する対策に関して検討しております。 ご参照くださいませ。


【不妊症男性を内包したカップルにおけるセックス頻度減少の報告】
この報告は1990年と2010年における、20年の較差のある、 外来を受診した不妊症男性に対するアンケートの結果を解析したものになります。
この解析の結果として、 年齢と性交回数との間には1990年、2010年と同様に負の相関関係が確認され、 このように時代を経ても普遍的である、いくつかの傾向が確認されました。
その一方で、大きく違った傾向を見せたのが、平均のセックス頻度です。 1990年においては1.7回/週のセックス頻度だったものが、 2010年においては0.7回/週のセックス頻度に低下しており、 20年の時を経て、平均のセックス頻度は2/5に低下したと言う事です。
もちろん1990年に比較して、2010年の少子高齢化の実情は、 より深刻な事態に進行しています。 そうした状況における不妊症男性のセックス頻度の低下は、 非常にショッキングな結果と言えます
それは比較的性交に対するモチベーションが高い層においても、 セックス頻度の低下が見られるという意味合いにおいて、 不妊症男性を内包しない一般のカップルにおけるシビアな現状を類推させます。


【セックス頻度の低下に対する対策】
セックス頻度の減少は、言い換えればセックスレスの増加とも言えます。
セックスレスの統計的な処理による報告によれば、 一般にセックスレスが形成される上で関連が大きいとされる因子の中で有意とされるものは、 夫の週あたり60時間以上の長時間労働、家庭における3歳未満の乳幼児の存在、 夫婦仲の悪さ、の三つが報告されています。 言い換えれば、この三つの因子に対する対策が性交頻度の上昇につながる可能性が有ります。
夫の長時間労働に関しては、これは本邦においては非常に普遍的な問題でもあり、 あらゆる層において労働時間の長時間化は様々な問題の原因となりつつあります。
妊娠・及び出産においては、産休が認められておりますが、 少子化におけるセックスレスは妊娠前の問題になるので、社会的に介入するとすれば、 結婚しており挙児希望のある男女においては、 就労時間の削減を社会的に検討するなど、 妊娠前の休暇や就労時間削減のシステムを考案する事は非常に有意義と思われます。
しかしおおよそ挙児希望のある年代層は、 多くの事業において、基幹たる労働層でもあり、 彼らの労働時間が削減しても、総体としての労働力を低下させないようにする、 機構としての対策が合わせて検討される必要があると思われます。
家庭における三歳未満の乳幼児の存在に関しては、 確かに幼い子供がいると家庭内でのセックスは難しいものになりがちです。 これに社会的な介入を入れるとすれば、 結婚しており挙児希望のある男女においては、 公共の保育園などでオプショナルな保育をしてもらえるなど、 自治体主導のサービスが望ましい可能性が有ります。
しかし、普段預けられ慣れていない乳幼児をスポットで保育園に預ける事は、 預ける側にとっても預かる側にとっても、 難しい側面もあり、個人と施設間との間で配慮を重ね合う必要があると思われます。
最後に夫婦仲の悪さに関してですが、 これこそ、まさに民事にて社会的介入は難しいテーマと思われます。 しかし今の核家族や子供のいない夫婦は、 住所近在の社会的コミュニティーにおける繋がりが希薄である事もあり、 すべての出来事が家庭内という密室で発生し、消化されていくようにも思われます。 こうした状況ではストレスは逃げ場が少なく、 お互いにパートナーに対して、それが向いてしまう可能性も多いに有り、 こうした状況も昨今の離婚率の高さなどに繋がっているとも思われます。
これは子供が出来ると痛感するものでもありますが、 近在の人々の存在、またそのコミュニケーションの有難さを今一度、 見つめなおす必要性が社会全体で有るのかも知れません。
若い夫婦でも参加しやすいようなミニマムなコミュニティーを自治体主導で作る事は、 その後の出産・育児などを考えても非常に有意義である可能性が有ります。
以上、こうした社会からのアプローチが、不妊症男性のみらならず、 一般のカップルのセックス頻度を上げる効果が期待されます。


written by 新宿でレビトラ処方を。新宿ライフクリニック.

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