居住エリアによって性交の頻度が変わると報告されています。

セックスの頻度が多い県、少ない県

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【セックス頻度の多い県、少ない県】
日本の都道府県におけるセックスの多い、少ないという頻度の違いですが、 一か月単位におけるセックスの頻度が多い県としては、上位より佐賀、秋田、沖縄の順番になっております。 また一か月単位におけるセックスの頻度が少ない県としては、 下位より大阪、静岡、滋賀の順番となっております。 こうした性交の頻度の多い少ないには、共通した傾向が有り、 こうした傾向の中に日本の少子高齢化を改善させるヒントが隠されている可能性が有ります。
日本人は国際的にもセックスの頻度が少ない国民性と認識されており、 これは日本が所属するアジア内で比較したとしても、 他のアジア国家に比較して、性交の頻度が少ない傾向が有るという、 ある意味、性交頻度の少なさは日本人に特異性のある事象とも言えます。
セックスの頻度が国際比較上、有意に少ない事は、 今後、高レベルな少子高齢化社会に進行しようとしている、 本邦の現状には望ましくない状況であると思われます。
そんな本邦の中でも都道府県によってセックスの頻度には違いが有り、 もっともセックスの頻度が多い県と少ない県の頻度の較差は非常に顕著です。
このセックスの都道府県における頻度の違いを考察する事で、 何故に日本は総体として性交の頻度が少ないかを解析する手立てが得られる可能性が有ります。
一般にセックスレスを形成する上で関連が大きいとされる因子として既出なものは、 夫の週あたり60時間以上の長時間労働、家庭における3歳未満の乳幼児の存在、 夫婦仲の悪さ、が統計調査上有意であると報告されています。
また本邦における20～49歳の有配偶男女のなんと36％がセックスレスと報告されております。
本稿ではセックスの頻度が多い県、少ない県をそれぞれ検討し、 日本のセックスレスならびに少子高齢化に対する対策に関して検討しています。 どうぞご参照くださいませ。

【セックスの頻度が多い県の傾向】
セックスの頻度が多い県は上述の通り上位から、 佐賀、秋田、沖縄の順になっております。
これら各県の一か月単位におけるセックスの回数の平均値は 佐賀県が2.79回、秋田県が2.62回、沖縄県が2.57回と報告されております。
これら各県のプロフィールを比較してみますと、 佐賀県は人口密度が344人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.88人、 一人当たりの県民所得が227万2000円/年とされています。
また秋田県は人口密度が90.2人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.76人、 一人当たりの県民所得が235万6000円とされています。
最後に沖縄県は人口密度が622人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.70人、 一人当たりの県民所得が204万5000円とされています。
このセックスの頻度の多い三県の間で共通している事項としては、 いずれの県も県民所得が47都道府県中30番以下になる事です。 一方、一世帯当たりの人員数、また人口密度に関してはこれらの県で統一的な傾向は見られません。

【セックスの頻度が少ない県の傾向】
セックスの頻度の少ない県は上述の通り下位から、 大阪、静岡、滋賀となっております。
その一か月単位におけるセックスの回数の平均値は、 大阪府が1.522回、静岡県が1.524回、滋賀県が1.63回と報告されております。
これらの府県のプロフィールを比較しますと、 大阪府は人口密度が4670人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.33人、 一人当たりの府民所得が287万9000円/年とされています。
また静岡県は人口密度が478人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.71人、 一人当たりの県民所得が292万6000円/年とされています。
最後に滋賀県は人口密度が353人/㎢、 一世帯当たりの人員が2.77人、 一人当たりの県民所得が295万5000円/年とされています。
このセックスの頻度の少ない都道府県の間で共通しているのは、 一人当たりの県（府）民所得がいずれもトップ10に入っている事です。 一方、一世帯当たりの人員数、また人口密度に関してはセックスの頻度の少ない県たち同様に、 統一的な傾向はありません。

【都道府県におけるセックスの頻度の多い、少ないの原因とは？】
上記にてセックスの頻度の多い県は、 それが頻度が少ない県に比較して県民（府民）所得が少ない傾向にある事が示唆されました。
県民（府民）所得に関しては不労所得などの例外もあるものの、 所得が増える事は責任や労働時間などの増加が相対的に伴いやすいものと思われます。 これはセックスレスの形成因子として冒頭で提示させて頂いた「長時間労働」と同質な問題である可能性が有り、 これに対する改善の施策として、性交の頻度を亢進させる為には、 労働への拘束を時間やストレスなど様々な意味合いで緩和する事は有効な施策である可能性が有ります。
或いはこうした労働への精神的・肉体的拘束の緩和を既婚の生殖年齢の夫婦にて、 実施いた場合、出生率の低下、少子高齢化への対策として有効な手段となる可能性も有ります。
またこうした施策を実施する場合に、 労働への拘束を緩和する事で、所得が削減するような状況に関しては、 国から何らかの補助・助成が有れば、施策としてはなお効果的になると思われます。
一方、夫婦ともども労働に大きく拘束されている場合、つまり忙しい共働きの場合は、 セックスの機会が削減するばかりでなく、 夫婦の気持ちもすれ違ってしまう可能性が有り、 ワーキングストレスや長時間労働以外の性交頻度を下げる因子を副次的に発生する可能性も危惧されます。 ゆえに、こうした状況への公的なアプローチは、 逆説的にはセックスレスに関連した複数の問題を一挙に解決できる可能性が有り、 自治体による積極的な検討が期待されます。
冒頭で申し上げたセックスレスの他の形成因子である、 「幼い乳幼児の存在」に関しては、おそらくいっしょに就寝したり、 集中的なケアを要する幼子が存在する事によって、 セックスの機会が削減する事が主体の原因と思われます。
しかし県ごとの特性においては、 世帯人員数とセックスの頻度の過多にはまとまった違いは見いだせませんでした。 あるいは、これは年齢別人口にて0～3歳児の人口を各県間で比較した場合には、 セックスの頻度に差異を見いだせるのかもしれませんが、 そもそもの所、セックスを無しにしては0～3歳時の人口は増加し得ないので、 この検討の方向性は策定段階で既に矛盾をはらんでいる可能性が想定されます。
(記載：日本性機能学会専門医-須田隆興)

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